0

サステナビリティ トップ トップメッセージ

トップメッセージ

グループ体制の進化

私たち日総グループは、「人を育て 人を活かす」という理念を胸に、半世紀以上にわたり事業を展開してきました。この理念は単なる言葉ではなく、経営の根幹としてすべての意思決定を導いています。かつてないスピードで変化し複雑化する社会にあっても、この理念は揺らぐことなく、私たちの存在意義を示し続け、未来への指針となっています。

2023年10月、私たちは純粋持株会社NISSOホールディングス株式会社を設立しました。この決断は、ガバナンスとリスク管理を強化し、各事業会社が専門性を発揮できる体制を整えるための重要な一歩です。持株会社化により、意思決定の迅速化と事業推進力を高め、変化の激しい経営環境に柔軟かつ確実に対応できる強い組織へと進化しました。

NISSOホールディングス株式会社
代表取締役社長執行役員
清水竜一

「人」は、
私たちの最大の財産です。

当社グループは、事業の持続的な成長とともに、社会全体の持続可能性を高める取り組みを進めています。その中心にあるのは「人」です。

1971年の日総工産の創業以来、当社グループは「人」をもっとも大切な財産と考え、その可能性を信じ、成長を支援してきました。人材サービスは、人と企業をつなぎ、社会に価値を生み出す仕事です。だからこそ、創業理念を現場で実践し続けています。

私たちは、「人」を通じて社会に価値を届けることを使命とし、従業員一人ひとりが働きがいを感じ、能力を最大限に発揮できる環境づくりに力を注いでいます。キャリア形成支援やダイバーシティ推進を強化し、社会から信頼され、必要とされる企業であり続けるための仕組みを整えています。

「人」は、当社グループのサービスの中心であり、もっとも重要な資源です。人権尊重とコンプライアンスを徹底し、適性を活かした人材育成を進めています。「働く人がやりがいを持ち、安心して挑戦できる」「多様な価値観を尊重し、誰もが自分らしく活躍できる」、そんな場を創出することが企業成長と社会発展の鍵だと考えています。だからこそ、制度だけでなく現場での実践を重視し、柔軟な働き方や教育プログラムを充実させています。これらの取り組みは、エンゲージメント向上、人材確保、生産性向上を促し、企業価値を高める好循環を生み出します。

人的資本への投資を
加速する

当社グループが持続的な成長を遂げるためには、「人的資本経営の実践」が戦略の中心にあると考えています。

働く人が働きがいを持ち、成長し続けるための「人材育成モデル」を構築することが、企業価値向上の鍵です。そのため、従業員への人的資本投資を強化し、付加価値の高いサービスをお客様に提供し、収益を拡大するという好循環こそが、人的資本経営の実践につながると認識しています。

特に、キャリアの「見える化」を進め、個々の成長を後押しすることが欠かせません。そのためには、対話とコミュニケーションの機会を増やし、スキルだけでなく将来のビジョンや日常の悩みまで把握しながら、キャリア形成を支援することが重要です。こうした取り組みを実現するため、人事制度の改革は避けられない最優先課題であり、すでに着手しています。

日本国内の少子高齢化は大きな社会課題である一方、当社にとっては「人」の採用や活躍支援に関する事業機会でもあります。女性、高年齢者、外国人、障がい者を含めた多様な人材が活躍できる環境を整えることは、事業の持続的な成長に直結します。さらに、多様な従業員が自律的な考え方に基づき、それぞれに合った働き方を選べる企業風土の醸成が重要です。この風土は、エンゲージメントの向上、優秀な人材確保、生産性向上などを促進し、企業価値を高める好循環を生み出します。

当社グループは、こうした取り組みを通じて、人的資本への投資を加速し、持続可能な成長と企業価値向上を実現していきます。

サステナビリティへの対応

当社グループは、事業の存続に不可欠な経営課題として「気候変動への対応」を位置づけています。地球温暖化の要因のひとつであるGHG(温室効果ガス)排出量の削減に向け、再生可能エネルギーの導入やハイブリッド車への切り替えなど、エネルギー効率の高い事業運営への変革を進めています。21世紀後半の気温上昇を2℃ではなく1.5℃に抑えることは、世界共通の課題です。当社はこの課題に応えるべく、2023年11月にTCFDへ賛同しました。特に、2030年までにGHG排出量を30%削減する目標を掲げ、具体的な計画を推進しています。

Scope 1(社有車の燃料使用)では電気自動車の導入など燃料使用の効率化を検討し、Scope 2(電力使用)では再生可能エネルギーの活用を進めています。さらに、2050年のカーボンニュートラル達成に向け、グループ全体で邁進していきます。これらの取り組みは、地球環境の変化に対応し、当社のミッションの実現に直結します。

また、「人」の企業である当社グループにおいては、人材育成、ダイバーシティ、人権尊重、労働安全衛生、そしてコンプライアンス経営の実践を、人的資本への投資を通じて加速させることが重要です。これらの活動は、当社グループ内にとどまらず、お客様や取引先、地域社会と共創し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

持続可能な社会の実現を
目指して

当社グループは、サステナビリティ方針にもとづき、3つのマテリアリティ(重要課題)を特定し、実行課題を設定しました。また、サステナビリティ委員会を立ち上げるなど、社会課題解決に向けて必要な体制の構築を図っています。

これからも、「人」や事業を通じて社会に貢献できるよう取り組みを強化していくことで、ステークホルダーの皆様の期待に応えられるよう、グループ一丸となり努めてまいります。